保健、公衆衛生、地域包括ケア領域のおすすめ専門雑誌『保健師ジャーナル』を紹介・ガイドしています。
表紙、値段・価格、発行、創刊、出版社公式サイト、内容の概要などの媒体基本情報の他、読者層、豆知識、プレゼント情報や当サイトオリジナルの紹介文、レビュー、誌面イメージ、口コミ評価、豆知識等を掲載しています。最新号のみではなく、バックナンバー、増刊号も掲載しています。
Contents
媒体の基本情報・概要
1冊（単品）価格：1,650円
1年間定期購読価格（本誌 12冊）
15,708円（本誌：電子版）
紙版・電子版 ： 15,708円
紙版+電子版 ： 19,008円（個人）
注意）電子版の定期購読は個人限定です。法人の定期購読不可です。
B5判 │ 月刊 │ 10日発売
1951年 創刊 │【医学書院】（since1944年）
9,500 部発行（医学書院 広告媒体）
媒体関連キーワード ： 保健師,公衆衛生,保健所,地域包括支援,児童虐待,育児,高齢化社会,障害者
読者層プロフィール ： 自治体や職域で働く保健師 │ および教員 │ 研究者 │ 公衆衛生関係者
『保健師ジャーナル』は保健師活動の「いま」と「未来」を、確かな情報と具体的な対策で描き出しています。第一線で活躍する保健師のための、「 保健師」の名 が付くわが国で唯一の雑誌です。
『保健師ジャーナル』は、医学書院が月刊発行している保健領域の専門情報誌として、1951年（昭和2659年）に創刊されました、”「地域の健康」を守るための社会活動としての保健・公衆衛生活動を支援！”しています。
誌面・記事構成
知識を習得しやすい特集・連載形式で誌面・記事が構成されています。
『保健師ジャーナル』の誌面は、
- 編集委員による検討を基にその時々の話題について、さまざまな角度からの解説や事例を紹介している「特集」
- 読者のニーズや世相を反映した「連載」
保健師の実践に役立つ情報や考えを深めるテーマを取り上げ、「研究」「調査報告」「活動報告」などの投 稿論文も随時掲載している「特別記事」「FOCUS」「 TOPICS」などで構成されています。
無料お得情報／豆知識
一般個人の方及び学生の方は、3,300円をプラスすると、紙版と電子版の両方が読めます。電子版を定期購読すると、購読期間中はバックナンバーがすべて読み放題です。
読者層プロフィール／編集委員／執筆者
読者層は、自治体や職域で働く保健師、および教員、研究者、公衆衛生関係者です。
医学書院によれば、購読者層の職種比率は、市町村保健師65%、保健所保健師15%、教員・研究者10%、産業保健師、医師等公衆衛生関係者10%となっています。
日本看護協会の調査によれば、H29.04月時点における保健師の就業者数は62,118名です。
編集委員と執筆者は、企画・特集・記事に応じてさまざまな方々に依頼されています。
編集委員は、保健師、研究者などの3名です。
出版社公式サイト・オンライン書店紹介文
Fujisan.co.jp／口コミ・レビュー
- 読者満足度 ： 89.6%（紙版86.4% + 電子版90.0%）
- 投稿数 ： 紙版22件 + 電子版2件 （2020年9月24日現在）
医学書院
●紹介文
オリジナルレビュー・誌面イメージ／Vol.74 2018年6月号
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レビュー／【特集】本場フィンランドのネウボラから学ぶこれからの子育て世代包括支援
2017（平成29）年4月から子育て世代包括支援センターを市町村に設置することが努力義務とされました。同センターは妊娠・出産・子育てに関するマネジメントを期待されていますが、本特集では、フィンランドのネウボラの保健師活動を参考にしながら、これからの子育て世代包括支援の在り方について考察しています。
記事タイトルと記事内容の概説は、以下のとおりです。
フィンランドのネウボラで活躍している保健師から学ぶ子育て世代包括支援センターの在り方
フィンランドの母子保健システムと日本の母子保健システムを比較しつつ、実際にフィンランドのネウボラで働く保健師の体験談などを紹介し、各自治体で取組みが始まりつつある子育て世代包括支援センターのありかたについて考察しています。
フィンランドの妊産婦・子どもネウボラにおける活動
日本においてネウボラは「切れ目ない」という言葉では認識されているものの、その本質は十分理解されていないのが現状です。そこで、フィンランドのネウボラのガイドラインを策定している著者が、フィンランドにおける母子保健サービスの本質を紹介しています。
実体験から語るフィンランドのネウボラ フィンランドのネウボラと日本の母子保健の両方を利用した体験から
2人の子どもを持つ父親として、フィンランドと日本の両方の母子保健を利用した立場から、その違いやネウボラのメリットなどについて実体験を基に紹介しています。
子育て世代包括支援センターの動向と母子保健との関わり
2017（平成29）年4月から市町村の子育て世代包括支援センターの設置が努力義務化され、「子育て世代包括支援センター業務ガイドライン」が示されました。同センターの法的根拠や現在までの状況について紹介しています。
豊中市の取り組み 地区担当保健師の活動強化と妊娠期からの多職種との連携支援
豊中市では、母子保健担当の中で担当保健師を決め、母子健康手帳の別冊にも明記しています。さらに、利用者の情報をデータベース化し、即時に利用者の相談にも対応できるシステム構築にも先駆的に取り組んでいます。それらの取組みについて紹介しています。
- 梼原町の取り組み 地区担当保健師制の強化 切れ目ない支援の実現へ
梼原町では地区担当制を取っており、妊婦面接時に担当保健師を紹介しています。さらに、愛育相談において頻回に利用者の育児相談等にも対応するなど、担当保健師が継続的に支援しています。その取組みについて紹介しています。
大阪市港区の取り組み ネウボラのエッセンスを取り入れた地区担当保健師による継続支援システムの構築
大阪市港区では担当保健師制を取っており、妊婦面接時に担当保健師名を母子健康手帳に記載し紹介しています。さらに、ハイリスク妊婦、一般の妊婦に対して担当保健師の継続的な支援について、フィンランドのネウボラのように時期と内容を明確にシステム化しています。その取組みを紹介しています。
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1冊（単品）価格：1,650円
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