外来看護・看護外来領域のおすすめ専門雑誌『継続看護を担う体質強化外来看護』を紹介・ガイドしています。

 

表紙、値段・価格、発行、創刊、出版社公式サイト、内容の概要などの媒体基本情報の他、読者層、豆知識、プレゼント情報や当サイトオリジナルの紹介文、レビュー、誌面イメージ、口コミ評価、豆知識等を掲載しています。最新号のみではなく、バックナンバー、増刊号も掲載しています。

 

媒体の基本情報・概要

継続看護を担う体質強化外来看護│表紙

紙媒体 パソコン タブレット スマートフォン

1年間定期購読価格 : 22,000 円(別途年会費 3.000円)

B5判 │ 季刊 2,5,8,11月刊 │ 10日発売

(調査中) 創刊 │【日総研│立読み放題(since1983年)

(調査中) 部発行(日総研 広告媒体)

継続看護を担う体質強化外来看護(日総研)│立読み放題

 

 

 KEY Word:外来看護,看護外来,業務改善,教育,患者指導

 読者層の職種 : 看護師・ナース │ 看護管理職

雑誌「外来看護は、日総研究が季月刊発行している外来看護領域の専門情報誌です。”他施設における外来看護の実態と改善策から自院の改善を模索する!”情報を、紙媒体と豊富なWebコンテンツを配信しています。患者と最初に接する”外来看護師”の体質強化を支援します。

 

近年では受診する患者の状況の多様化や医療の進化による変化に伴い、外来看護師の対応も徐々に複雑化してきています。一例を挙げますと、高齢化や慢性疾患羅漢率の増加が顕著ですし、経済的困窮から治療を受けることができない患者や、金銭的に余裕がないために、重症化して初めて救急車で運ばれてくる患者が増加しています。医療を行う側の問題としては、患者自身の署名が必要な検査などが飛躍的に増えたことで、診察の待ち時間が長くなってしまっています。

 

このように、現在の外来看護ではさまざまな問題や課題を抱えていますが、外来看護師は、患者と最初に接するいわば”病院の顔”であると同時に、限られた時間の中で患者の状況や問題点、要望などを的確にキャッチしながら、医師や薬剤師、検査技師などの他職種と連携し、患者が安心して治療や検査を受けることができるようにケアする役割を担っています。

 

上述したような現代の背景から、今「看護外来」という概念が注目されています。看護外来とは、通院患者に対し看護師が主導となり療養支援を行うケア外来のことです。糖尿病患者の血糖値管理と合併症予防や、生活習慣病の原因を未然に防ぐ禁煙指導から、がん摘出時にストーマを造設した患者の日常的な管理サポートまで、看護外来のニーズは徐々に広がりはじめています。

 

「看護外来」の登場の背景には、入院患者の在院期間が短縮され、療養上の問題が解決する前に退院となるケースが増えてきたことにあります。高齢化社会における患者の増加で医師は常に多忙になり、従来の外来受け入れ体制では、在宅で医療依存度の高い外来患者に対して必ずしも必要十全な対応ができていないのではないかという声があります。そこで看護外来の新設が増加し、外来看護師の活躍に注目が集まっています。

 

現在では、「看護外来としては、ストーマ外来/フットケア外来/糖尿病療養支援外来/緩和ケア外来/がん看護外来/禁煙支援外来/スキンケア外来/リンパ浮腫外来/排尿ケア外来/生活習慣病外来/慢性腎不全外来/家族外来/高齢者看護外来/リエゾンナース外来/などを設けている医療施設があります。

 

下のグラフを見ると、平成14年以降、1日あたりの外来患者数で65歳以上が占める割合の増加が顕著であることが分かります。この状況を見越せば、看護外来を設けて外来患者の受け皿を広げることの必要性が理解できます。

 

外来部門に所属して医師の診療補助をすることが従前の外来看護師の業務でしたが、看護師が直接的に外来患者の医療サポートを行える看護外来は外来看護師の新しい働き方として位置づけられています。

 

『継続看護を担う体質強化外来看護』では、患者指導に役立つ情報はもちろんのこと、外来独自の目標管理方法や、スタッフの教育などの情報について、全国の大病院から中小規模までの実施事例や改善事例がふんだんに盛り込まれているところが大きな特徴です。物事を一から考え出すのはとても大変ですので、他施設での事例をマネはできない場合もあるでしょうが、それを基にご自身の病院に合ったやりかたに”ブリコラージュ”して工夫して活用してみてはいかがでしょうか。

 

レビュー・誌面イメージ/Vol.25,No.3 2020年秋号autumn

認知症患者の家族が抱える諸問題と効果的支援

認知症患者の家族支援の重要性

 

我が国の高齢化率は28%を超え、少子高齢化が進展しています。第1次ベビーブーマーが後期高齢者となる2025年問題や、その子どもたちが後期高齢者となる2040年問題が取り上げれれるようになりました。高齢者単身世帯、高齢者同士のみの世帯、高齢者と独身の子どものみの世帯の増加は、介護力の低下を深刻化させると推測されています。

 

2020年に始まった介護保険制度を筆頭に、認知症患者本人への支援制度は充実してきました。しかし、介護家族に対する支援の整備はあまり進んでいないと言われています。超高齢社会は認知症患者と家族が高齢化する時代であり、外来看護師の役割りが注目されています。

 

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